「ナビサイトに掲載しているのに、会いたい学生から応募が来ない」
「自社のことを知ってもらえれば、興味を持ってもらえるはずなのに」
新卒採用で、こうした課題を感じていませんか。
ダイレクトリクルーティングは、企業から学生へ直接アプローチする採用手法です。
学生が自社を見つけて応募するのを待つだけでなく、企業側から接点を作れるため、知名度や業界のイメージだけでは伝わりにくい魅力を届ける機会になります。
一方、サービスを導入してスカウトを送れば、自然に採用が進むわけではありません。
学生の検索・文面の作成・返信対応などに時間がかかり、送信後のフォローも必要です。
本記事では、新卒採用におけるダイレクトリクルーティングの意味とメリット・デメリット、導入前に確認したいポイントを解説します。
ダイレクトリクルーティングとは?
企業から学生へ直接アプローチする採用手法
ダイレクトリクルーティングとは、企業が採用候補者を探し、直接働きかける採用手法のことです。
新卒採用では、スカウトサービスに登録している学生のプロフィールを確認し、会いたい学生へメッセージを送る方法が代表的です。
学生が登録した自己PRや経験、希望する働き方などを読み、「当社の仕事に関心を持ってもらえそう」「この経験について詳しく聞きたい」と感じた相手に、面談や説明会への参加を案内します。
ナビサイトや人材紹介との違い
採用手法によって、学生との接点を作る方法や企業が担う業務は変わります。
情報を発信する場所ごとの役割は、以下のように整理できます。
| 採用手法 | 学生との接点の作り方 | 企業が主に担うこと |
|---|---|---|
| ナビサイト | 掲載した企業情報や求人を見た学生が応募する | 掲載情報の作成・更新/応募後の対応 |
| ダイレクトリクルーティング | 企業が学生を探し、直接声をかける | 学生の検索/スカウト作成・送信/返信後の対応 |
| 人材紹介 | 紹介会社が企業に学生を紹介する | 求める人物像の共有/紹介された学生の選考 |
ここでの比較は、各手法の基本的な仕組みを整理したものです。
実際のサービスでは、ナビサイトにスカウト機能が備わっているなど、複数の機能が組み合わされている場合があります。
スカウトは採用決定の通知ではなく、面談や説明会などへの案内です。
誤解を防ぐため、案内内容とその後の選考フローを明確に伝えましょう。
ダイレクトリクルーティングのメリット
大きなメリットは、自社をまだ知らない学生にも、企業側から働きかけられることです。
応募数を増やすだけでなく、採用したい学生との接点を補う手段として考えると、活用の目的がはっきりします。
知名度に頼らず、会いたい学生にアプローチできる
ナビサイトでは、学生が企業名や業界・勤務地などで検索し、掲載情報を見つけることが接点の出発点になります。
そのため、自社を知らない学生や、もともと業界に関心がない学生には、情報が届かないこともあります。
ダイレクトリクルーティングなら、企業から学生へ、自社を知るきっかけを届けられます。
社名だけでは仕事内容が伝わりにくい企業や、学生との接点が限られている企業にとって、検討しやすい方法です。
ただし、知名度の影響がなくなるわけではありません。
声をかけた後には、「どのような会社なのか」「自分が働くイメージを持てるか」を確かめてもらう必要があります。
スカウト文面だけでなく、企業情報や採用サイトも合わせて整えておきましょう。
学生の経験に合わせて、自社の魅力を伝えられる
学生のプロフィールを確認してから連絡できるため、相手の関心や経験に合わせた案内ができます。
例えば、周囲と協力して活動を進めた経験に注目するなら、チームで取り組む仕事内容を伝える。
自分で課題を見つけて改善した経験に注目するなら、仕事の中で工夫できる場面を紹介する。
といった考え方です。
単に「あなたのプロフィールに魅力を感じました」と書くよりも、どの経験に注目したのか、それが自社の仕事とどうつながるのかを示した方が、声をかけた理由が伝わります。
一方、プロフィールだけで適性を決めつけるのは避けたいところです。
記載された経験は、学生を理解するための手がかりとして使い、面談では本人の考えや希望を確認してください。
求める学生像を、社内で見直すきっかけになる
学生を検索するには、誰に声をかけるかを決めなければなりません。
その過程で、自社が求める学生像を改めて整理できることも、ダイレクトリクルーティングの副次的なメリットです。
採用でいうペルソナとは、採用したい人物像を、経験や志向、行動の特徴などまで具体化したものです。
「明るい学生」「主体性がある学生」といった言葉だけでは、担当者によって判断が変わってしまいます。
例えば、主体性を求めるなら、「自分から改善案を出した経験に注目するのか」「分からないことを周囲に聞きながら進めた経験を見るのか」まで話し合うと、学生を探す基準が具体的になります。
現場社員にも、入社後に任せる仕事や、活躍している社員の行動を確認してみてください。
ただし、現在の社員と同じ経歴の学生だけを探すと、候補を狭めるおそれがあります。
仕事で必要な要素と、あれば望ましい要素を分けて整理しましょう。
ダイレクトリクルーティングのデメリット
企業から働きかけられる分、その接点を作り、採用につなげるための業務が発生します。
導入前には、料金だけでなく、担当者の時間や送信後の対応まで含めて検討する必要があります。
スカウト配信に工数がかかる
ダイレクトリクルーティングでは、検索条件を設定し、学生のプロフィールを読み、文面を作成して送信します。
さらに、返信への対応・日程調整・参加前の案内・効果の確認も必要です。
人事業務を兼任している担当者が運用する場合は、「空いた時間に送る」という計画だけでは続けにくいかもしれません。
学生を探す時間と返信を確認する時間を分け、担当者が不在のときの対応も決めておきたいところです。
文面の共通部分をテンプレート化すれば、作成時間を減らせます。
ただし、学生に注目した理由まで同じ文章にすると、個別に声をかける良さが伝わりにくくなります。
配信前後の取り組みに時間がかかる
企業側のアクションによって学生へアプローチするスカウトサイトにおいては、
常に効果を分析し、より良い運用に向けて改善施策を打っていくことが特に重要です。
スカウトを配信するにあたっては、ターゲットの選定、配信計画の策定、
また配信した後には、配信ターゲットの見直し、スカウト文面の修正など様々な工数が発生します。
逆に、このような工数を割かずにスカウトサイトを運用すると、
思ったような効果が出ずに、採用全体の不振や、スカウトサイトの評価を見誤ることにつながる可能性が高まります。
スカウトサイトを活用するにあたっては、送信の工数以外に、運用や改善についても、ナビサイト等よりも工数がかかることを想定して準備をする必要があるでしょう。
どのような企業に向いている?導入前に確認したいこと
導入前に自社の課題を整理する
ダイレクトリクルーティングは、ナビサイトからの応募が少ない企業や、応募はあるものの求める学生と会えていない企業にとって、検討できる手法です。
特定の専攻や経験に注目して学生を探したい場合にも、サービスの検索機能が役立ちます。
ただし、選考辞退や内定辞退が主な課題なら、接点を増やすだけでは解決しません。
説明会の内容・面接での対応・条件の伝え方などを見直すことも必要です。
求める学生像と運用体制を確認する
導入前に、次の順番で確認してみてください。
1. 自社の課題が、応募不足なのか、会いたい学生との接点不足なのかを整理する
2. 求める学生像と、学生に伝えられる仕事内容・働き方を言葉にする
3. 検討するサービスで、対象となる学生を探せるか確認する
4. 配信・返信対応・面談を担当する人と時間を確保する
5. 契約条件と、成果を確認する方法を決める
サービス内容と社内対応を見極める
サービスの説明を受ける際は、登録学生の総数だけでなく、自社の条件に合う学生をどのように探せるかを確認しましょう。
確認できる範囲で、最近利用している学生の状況や、プロフィールの充実度も見たいところです。
社内の体制も同じくらい大切です。
採用担当者が学生との面談まで担うなら、配信量を増やした場合に対応できるかを先に考えておくと、導入後の行き詰まりを防ぎやすくなります。
成果につなげるための運用改善
運用を始めた後は、送信数だけで判断せず、学生がどの段階で次に進んでいるかを確認します。
反応が少ない原因と、面談後に選考へ進まない原因では、見直す内容が異なります。
ターゲットと文面を、学生の反応に合わせて見直す
条件を細かく設定しすぎると、声をかけられる学生が少なくなります。
一方、広げすぎると、仕事とのつながりを説明しにくい相手にも配信することになります。
最初に決めた人物像を固定せず、面談で得た情報も使って見直しましょう。
想定していた経験とは異なる学生でも、仕事への考え方や希望が合う場合があります。
文面では、少なくとも「なぜ声をかけたのか」「どのような仕事なのか」「次に何をしてほしいのか」が分かるようにします。
会社紹介が長く、参加方法が見つけにくい文章になっていないかも確認してください。
改善する際は、対象条件・件名・案内内容を一度に変えすぎないようにします。
何を変えたことで反応が変わったのかを判断しやすくするためです。
送信から採用まで、段階ごとの数字を見る
確認する指標は、利用サービスで取得できるデータに合わせて決めます。
承認や返信の仕組みはサービスによって異なるため、集計の意味も確認してください。
| 確認する指標 | 計算・集計の例 | 見直しを検討する点 |
|---|---|---|
| 開封率 | 開封数÷送信数 | 件名/送信時期/対象学生の利用状況 |
| 承認率・返信率 | 承認数または返信数÷送信数 | 声をかけた理由/仕事内容の伝え方/案内内容 |
| 面談・説明会参加率 | 実参加人数÷予約人数 | 日程の選びやすさ/事前案内 |
| 選考移行率 | 選考に進んだ人数÷面談・説明会参加人数 | 仕事への理解/希望との一致 |
| 採用人数・総費用 | 採用人数と、料金・委託費・運用工数を集計 | 継続する価値/運用体制 |
社内では定義をそろえ、同じ期間の数字として比較できるようにしてください。
送信した学生が選考中の場合もあるため、直近の採用人数だけで効果を判断しないことも必要です。
また、承認率が上がっても、求める学生との面談が増えていなければ、当初の目的を達成したとは限りません。
学生からの質問や面談で分かったことも記録し、数字と合わせて改善に使いましょう。
【まとめ】
ダイレクトリクルーティングは、自社を知らない学生に声をかけ、仕事内容や魅力を伝える機会を作れる採用手法です。
その準備を通じて、求める学生像を社内で整理するきっかけにもなります。
最初に取り組みたいのは、サービス選びと並行して、「会いたい学生」「伝えられる仕事の魅力」「返信後の対応者」を書き出すことです。
この3つが曖昧なままだと、スカウトを多く送っても継続的に運用できず、学生との面談にもつながりにくくなります。
自社だけで設計や運用を進めるのが難しい場合は、外部の採用支援会社に相談する方法もあります。
ジーズコンサルティングでも、スカウト配信や応募者対応などの採用代行を行っています。
委託を検討する際は、配信業務だけでなく、ターゲットや改善方針をどのように共有するかも確認してください。
学生との接点を作るところから、会って理解を深めるところまで。
継続して対応できる仕組みを整えることが、ダイレクトリクルーティングを採用に活かすための出発点です。
< 出典 >
株式会社i-plug
「OfferBox(オファーボックス)|新卒スカウト型採用サービス」
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