キャリアドラフトとは

求人型とスカウト型を組み合わせた新卒採用サイト

キャリアドラフトは、絆ホールディングス株式会社が運営する新卒採用サイトです。

学生から企業へエントリーする「求人型」の機能と、企業から学生へ声をかける「スカウト型」の機能を備えています。
企業は学生からの応募を待つだけでなく、自社とのマッチ度を確認しながらアプローチすることが可能です。

学生は、登録時に職能診断と性格診断を受けます。
職能診断では、仕事に関する能力や適性を。
性格診断では、考え方や行動の傾向などが分析されます。
診断パターンは約107万通りです。

診断結果を活かして新たな接点をつくる

キャリアドラフトが一般的な求人検索サイトと異なるのは、業界、職種、勤務地といった希望条件だけで学生と企業を結び付けるのではなく、診断結果を使って相性を分析する点にあります。

学生にとっては、それまで知らなかった業界や企業を発見するきっかけになります。
企業側も、自社名を検索していない学生や、当初は自社の業界を志望していなかった学生と接点を持てる可能性があります。

キャリアドラフトのAIマッチングの仕組み

AIは出会いを広げるための参考情報

キャリアドラフトでは、学生からのエントリーと企業からのスカウトの双方でAIが活用されています。

ただし、AIが採用の合否を自動的に決定するサービスではありません。
AIが示すのは、あくまで学生と企業が出会うための参考情報です。
実際に選考へ案内するか、採用するかについては、企業がプロフィールや面談、選考結果などを踏まえて判断します。

学生には診断結果をもとに企業を提案

学生が職能診断と性格診断を受けると、AIが診断結果を分析し、相性が見込まれる企業を提案します。
学生は提案された企業の情報を確認し、興味を持った場合にエントリーする仕組みです。

一般的な就職活動では、学生が知っている企業名や業界名、職種名から求人を検索します。
そのため、企業が求人情報を掲載していても、学生の検索対象に入らなければ、発見してもらえないことがあります。

AIから企業の提案を受ける仕組みであれば、学生は自分だけでは探せなかった企業にも目を向けられます。

たとえば、学生が「営業職は自分に向いていない」と考えていたとしても、診断結果から営業職との相性が示されれば、その仕事について調べるきっかけになるかもしれません。
業界や職種を最初から狭く絞らず、視野を広げながら就職活動を進められる点は、学生側のメリットです。

企業は学生とのマッチ度を確認できる

企業は、募集要項や事前のヒアリング内容、サービス上で蓄積された選考結果などをもとに、学生とのマッチ度を確認できます。

学生検索の画面ではマッチ度が表示されるため、採用担当者は相性が高いと考えられる学生から優先してプロフィールを確認し、スカウトを送ることが可能です。
スカウトの送信数には制限が設けられていません。

従来のスカウト採用では、大学名、学部、保有資格、希望勤務地などの条件で学生を検索する方法が中心でした。
しかし、条件だけで絞り込みすぎると、企業の社風や仕事の進め方に合う学生を見落とす可能性があります。

キャリアドラフトでは、職能や性格も含めたマッチ度から学生を探せます。
学歴や希望条件だけでは分かりにくい相性を、学生検索の入口にできるということです。

双方の反応をAIが学習する

学生からエントリーが届いた場合、企業はプロフィールシート、職能診断、性格診断の結果を確認し、承諾または見送りを判断します。
承諾可否の回答期限は5営業日です。

企業からスカウトを送った場合は、学生が受けるかどうかを判断します。
学生の回答期限は1週間とされています。

キャリアドラフトでは、企業によるエントリーの承諾結果や、学生によるスカウトへの回答などをAIが学習します。
利用を続けることで、企業には選考通過の可能性が高い学生からエントリーが届きやすくなり、学生には自分との相性が見込まれる企業からスカウトが届きやすくなる設計です。

企業が誰を承諾し、誰を見送るかによって、AIが学習する内容も変わります。
明確な基準を持たずに担当者の感覚だけで判断すると、望ましくない方向へ学習が進む可能性もあります。
利用開始前に、自社が求める人物像や選考基準を整理しておく必要があります。

キャリアドラフトの主な特徴

学生と企業の両方から接点をつくれる

キャリアドラフトでは、学生からのエントリーを受け付けながら、企業からもスカウトを送ることができます。

応募を待つだけの求人サイトでは、学生からの認知度が低い企業ほど不利になりがちです。
反対に、スカウト機能だけのサービスでは、学生を探して一人ずつ声をかける業務が増えます。

求人型とスカウト型の両方から母集団形成を進められるため、待つ採用と攻める採用を一つのサービス内で組み合わせられます。

学生からエントリーが届いたときも、企業はすぐに説明会や選考へ案内しなければならないわけではありません。
プロフィールや診断結果を確認したうえで、承諾するかどうかを判断できます。
面接前に一定の情報を確認できるため、自社との相性を考えずにすべての学生を選考へ案内する場合と比べ、不要な面接を減らせる可能性があります。

大学3年次の7月から接点をつくれる

早い時期から利用できるため、インターンシップやオープン・カンパニーの案内、早期選考の母集団形成にも活用できます。
学生の動きが本格化してから急いで集客を始めるのではなく、採用広報の段階から関係をつくれる点が特徴です。

一方、早い時期に接点をつくっただけで、その後の選考参加や内定承諾が決まるわけではありません。
接点を持ってから本選考が始まるまでの間に、社員面談、仕事紹介、社内イベントなどを組み合わせ、学生の理解を深めるフォローが必要です。

マッチング後は学生と直接連絡できる

学生からのエントリーを企業が承諾した場合、または企業のスカウトを学生が承諾した場合は、オープンチャットが開設されます。
企業は学生と直接連絡を取り、説明会や面談、選考の日程を調整します。

学生のアクティブな利用を維持するため、LINEとの連携、学生アドバイザーによる面談、反応がない学生への定期連絡、就活セミナーなども行われています。

ただし、サービス側の連絡だけに頼るのは避けたいところです。
マッチング後の初回連絡が遅い、案内文が定型的すぎる、次の予定が分からないといった状態では、学生の関心が下がってしまいます。

マッチング後は、遅くとも1～2営業日以内に連絡する、なぜ声をかけたのかを伝える、次の流れと所要時間を示すなど、企業側の対応も整えておきましょう。

初期費用が無料の料金体系

2026年6月時点では、キャリアドラフトの初期費用は無料です。
スカウトの送信数にも制限はありません。

料金が発生するのは、次のいずれか早い方に達した時点です。

1. 合否が出る初回選考を実施したとき
2. 初回接触後、2回目の接触を実施したとき

費用は学生1人につき3万5,000円（税別）です。

たとえば、会社説明会の次に一次面接を実施する場合は、一次面接が課金の対象になります。
説明会後に社員面談や座談会を行う場合は、2回目の接触となる社員面談や座談会の段階で費用が発生します。

掲載時にまとまった料金を支払う方式と比べ、学生との接点が選考に近い段階へ進んだときに費用が発生するため、導入時の負担を抑えやすい料金体系です。

ただし、企業側の都合で初回選考や2回目の接触前に不合格とした場合も、課金対象になるルールがあります。
マッチング後の対応期限や延長申請にも条件があるため、契約前に最新の料金表と運用ルールを確認してください。

※初期費用が無料である点は、2026年6月時点での情報です。
　料金体系や課金条件は変更される可能性があるため、導入を検討する際は、最新のサービス資料や営業担当への確認を行うことが大切です。

キャリアドラフトが向いている企業

学生から発見されにくい業界や職種を募集している企業

BtoB企業やニッチな業界、仕事内容が学生に知られていない職種は、企業としての強みがあっても、学生の検索候補に入りにくい傾向があります。

AIが学生へ企業を提案するため、当初はその業界を志望していなかった学生とも接点を持てる可能性があります。
求人広告への掲載だけではエントリーが集まらない企業にとって、検討しやすい採用手法です。

ただし、マッチ度が高いだけで仕事内容まで理解してもらえるわけではありません。
求人情報では「若手が活躍」「成長できる」といった抽象的な言葉だけでなく、入社後に担当する仕事、取引先、1日の流れ、身につく力などを具体的に示す必要があります。

面接数が多いのに選考通過率が低い企業

応募数は確保できていても、自社の仕事や社風に合わない学生が多く、面接工数が膨らんでいる企業にも活用余地があります。

職能診断、性格診断、プロフィールを選考前に確認すれば、自社との相性を考えたうえで面談や面接へ案内できます。
採用担当者だけでなく、面接に参加する現場社員の負担を軽減できる可能性もあります。

導入後は、面接数だけで成果を判断せず、マッチ度別の選考通過率や辞退率を確認しましょう。
マッチ度が高い学生でも辞退が多い場合は、企業説明や選考体験に原因があるかもしれません。

スカウト採用を始めたいが、学生検索に時間をかけられない企業

スカウト採用では、対象学生の検索、プロフィールの確認、文面作成、送信後の対応など、複数の作業が発生します。
採用担当者が少ない企業では、スカウト機能を契約しても使い切れないケースがあります。

キャリアドラフトでは、マッチ度を参考に優先順位を付けられるため、学生を探す範囲を整理しやすくなります。

それでも、マッチ度の高い学生へ同じ文章を一斉送信するだけでは、承諾につながりにくいものです。
学生の診断結果やプロフィールのどこに関心を持ったのかをスカウト文に入れ、個別に声をかけた理由が伝わるようにしましょう。

導入前に確認したい4つのポイント

1．採用したい人物像を言葉にする

AIに任せたからといって、自社に合う学生が自動的に集まるわけではありません。
企業側の募集情報や判断基準が曖昧であれば、AIが示したマッチ度を採用活動に生かしにくくなります。

「明るい人」「コミュニケーション能力が高い人」といった表現ではなく、仕事で必要な行動まで具体化しましょう。

たとえば、「初対面の相手とも話せる人」だけでなく、「相手の話を聞き、分からないことを確認できる人」と定めると、面接でも評価しやすくなります。

2．AIのマッチ度だけで合否を決めない

マッチ度は学生を探すための有効な参考情報ですが、採用の合否を保証するものではありません。

診断結果だけでは、学生の経験、応募理由、仕事への理解度、その時点での成長可能性まですべて把握できません。
マッチ度が高い学生を優先的に確認しつつ、プロフィール、面談、面接を通して総合的に判断する運用が必要です。

反対に、マッチ度が低いという理由だけで候補から外し続けると、自社に新しい視点をもたらす学生との出会いを失う可能性があります。
一定割合はマッチ度以外の条件から探すなど、採用対象を狭めすぎない工夫も大切です。

3．マッチング後の対応方法を決める

キャリアドラフトは、学生との接点をつくるためのサービスです。
マッチング後の説明、面談、選考、内定者フォローは企業が進めます。

誰が学生へ連絡するのか、何日以内に返信するのか、最初にどのイベントへ案内するのかを決めておかないと、せっかくの接点を生かせません。

利用開始前に、マッチングから初回連絡、説明会、面接までの流れを簡単な表にしておくと、担当者が変わっても対応をそろえやすくなります。

4．料金が発生する条件を社内で共有する

2026年6月時点において、初期費用は無料となっていますが、すべての利用が無料という意味ではありません。

説明会、社員面談、座談会、面接などをどの順番で実施するかによって、課金されるタイミングが変わります。
採用担当者だけでなく、面談を担当する現場社員にも接触回数の考え方を共有しておきましょう。

契約時には、企業都合で不合格にした場合の扱い、日程調整の期限、延長申請の方法、課金対象となる「接触」の定義も確認しておくと安心です。

導入後に確認したい指標

数だけでなく選考の進み方を見る

キャリアドラフトの効果を判断するときは、エントリー数やスカウト送信数だけでなく、選考の進み方まで確認します。
主に見ておきたい指標は次のとおりです。

■ 学生から届いたエントリー数
■ エントリーの承諾率
■ スカウト送信数と承諾率
■ マッチングから初回連絡までの日数
■ 説明会や面談の参加率
■ 初回選考の通過率
■ 選考途中の辞退率
■ 内定率と内定承諾率
■ 採用1人あたりの費用
■ マッチ度別の選考通過率と辞退率

マッチ度と選考結果を照らし合わせる

特に確認したいのが、マッチ度と実際の選考結果の関係です。
マッチ度の高い学生ほど選考通過率や内定承諾率が高ければ、AIによる提案を採用活動に生かせていると考えられます。
一方、マッチ度が高くても面接での不合格や選考辞退が多い場合は、人物要件、求人情報、面接での説明内容などを見直す必要があります。

【まとめ】
キャリアドラフトは、学生の職能診断と性格診断、企業の募集情報、双方のサービス上の反応などをAIが分析し、マッチングを支援する新卒採用サイトです。

学生は、業界や職種を最初から狭く絞らず、自分では見つけられなかった企業と出会えます。
企業側は、知名度だけでは接点を持ちにくかった学生へアプローチし、マッチ度を確認しながら選考へ案内できます。

特に、学生からのエントリーが少ない企業や、応募は集まっても自社と志向の合わない学生が多い企業、スカウト採用に取り組みたいものの検索業務に時間を割けない企業には、検討しやすいサービスです。

まずは、自社で採用したい学生の特徴と、現在の選考で工数がかかっている部分を整理してみてください。
そのうえで、キャリアドラフトのマッチング機能がどの課題に役立つのかを見極めることが、導入判断の第一歩になります。

採用媒体の選定やスカウト運用を自社だけで進めることが難しい場合は、採用支援会社へ相談する方法もあります。
ジーズコンサルティングでは、企業ごとの採用課題に合わせた媒体選定や運用支援を行っています。

＜ 出典 ＞
厚生労働省
「新規学卒就職者の離職状況（令和4年3月卒業者）」

内閣官房
「2027（令和9）年度卒業・修了予定者等の就職・採用活動に関する要請事項」