トップページ   >   採用ナレッジ一覧   >   【ナビサイトを有効活用!】掲載コストの目安と活用方法まとめ 

【ナビサイトを有効活用!】掲載コストの目安と活用方法まとめ 

【ナビサイトを有効活用!】掲載コストの目安と活用方法まとめ 

新卒採用の時期になると、どの企業も頭を悩ませるのが「採用広告費」。
特にナビサイトへの掲載は、ある程度の予算を必要とするため、「費用に見合った効果があるのか?」と疑問に感じる採用担当者も多いのではないでしょうか。
この記事では、ナビサイトの掲載費用の相場や費用対効果について解説します。
採用予算の使い方を見直す際のヒントにしていただければ幸いです。

ナビサイトとは、主に新卒学生向けの求人情報を掲載するプラットフォームです。
代表的なサービスには、リクナビマイナビワンキャリア、キャリタス就活、あさがくナビなどがあります。 
これらのナビサイトは、学生が企業を検索し、エントリーし、説明会に参加するまでの一連の流れを網羅的にサポートしています。企業にとっては、「認知拡大」「母集団形成」のための重要なチャネルのひとつです。 
しかし近年の売り手市場の傾向もあり、効果が見えづらいと感じる担当者も増えてきています。 

ナビサイトの掲載費用は、掲載する期間やオプション(バナー広告や特集枠など)によって大きく変動します。
各媒体やプランによって価格は様々ですが、平均的に見ると、ナビサイトに掲載するだけでも数百万円単位の費用がかかることが珍しくなく、特に中小企業にとっては大きな投資だといえます。 

「高い費用を払っても、応募が思うように集まらない」「応募は来るけれど、内定承諾には至らない」という声はよく耳にします。
費用対効果の観点から見たとき、ナビサイトの活用には以下のような課題が見られます。 

1.大手企業に応募が集中する 

ナビサイトは認知度が高い企業ほどアクセスが集まりやすいため、中小企業や知名度の低い企業は埋もれてしまいやすい傾向にあります 

2.応募数が多い=採用成功ではない 

大量の応募があっても、企業にマッチした学生からの応募でなければ、歩留まりは悪くなるばかりです

3.情報過多で学生が疲弊 

情報量が多すぎて、学生が企業情報をしっかり読み込まないままエントリーする「とりあえず応募」が増加傾向にあり、マッチングの精度が下がる懸念もあります。 

「ナビサイトは高いだけ」「効果が薄い」と感じる前に、掲載の工夫次第で反応率や応募の質は大きく変わります
ここでは、掲載費用の投資効果を最大限に引き出すために実践したい5つのポイントをご紹介します。 

1. 掲載情報の“独自性”を明確にする 

ナビサイトでは数千社以上の企業情報が並びます。学生に「どこも同じに見える」と思われがちですが、
自社ならではの魅力を言語化できているかが非常に重要です。 

例)
・「若手が活躍できる風土」ではなく「新卒2年目でプロジェクトリーダーに抜擢された実例」 
・「風通しが良い」ではなく「若手でも意見を言い合うことのできる制度・機会がある」 

こうした具体的なエピソードや制度は、印象に残りやすく、応募動機につながります。  

2. ターゲットを明確にして情報を絞る 

全方位に受けそうな情報を詰め込みすぎると、かえって魅力がぼやけてしまいます。
たとえば、「論理的思考力を活かしたい学生」「地方で働きたい学生」など、狙いたい層に刺さる情報に絞ることで、ミスマッチを減らし応募の質も向上します。  

3. 写真や動画で“職場のリアル”を伝える 

言葉だけでは伝わりづらい企業文化や職場の雰囲気は、写真・動画の活用が効果的です。
社員インタビュー動画やオフィスツアー動画は、ナビサイト上でも閲覧率が高く、学生の関心を惹きつけやすくなります。  

4. スカウトメールを活用し、待ちの姿勢から脱却 

ナビサイトにはスカウト機能が用意されている場合も多くあります。ただ掲載するだけでなく、自社のターゲット学生にピンポイントでアプローチすることで、母集団形成の精度が向上します。 
ポイントは、「テンプレート感のない」一通ずつの丁寧なメッセージ。学生は意外とよく読んでおり、志望度にも影響します 

5. 掲載後のデータ分析と改善を継続する 

掲載して終わりではなく、PV数、エントリー率、説明会参加率などのデータをもとにPDCAを回すことが、効果を出す最大の鍵です。
タイトルの言い回しや写真の順番を変えるだけでも、閲覧数が変わることがあります。 
掲載期間中も運用・改善に取り組むことで、費用対効果を最大限に引き上げられます。   

ナビサイトの費用を見直し、最適な採用手法を選ぼう 
ナビサイトの掲載費用は、決して安くありません。だからこそ「とりあえず掲載しておこう」という考えは見直す時期に来ているかもしれません。今一度、ナビサイトの費用対効果を冷静に見直し、自社に合った最適な採用手法を見つけていきましょう。